建物の窓ガラスが割れている、壁面や地下鉄の落書き、ゴミのポイ捨てなどがあると、犯罪が増加し治安が悪化するというのが「割れ窓理論」だ。1980年代アメリカ有数の犯罪多発都市ニューヨークの治安回復に、割れ窓理論を取り入れたルドルフ・ジュリアーニ市長が治安回復を果たした事で有名になっている。
それ以前は、犯罪者の人格、性格、環境要因が原因となって犯罪を起こすという「犯罪原因論」や犯罪の機会を減らす事で犯罪を減らそうという「犯罪機会論」が主流であった。
人の性格や人格、貧困などの経済状態を短期間に変えることは困難である。犯罪機会を減らすために警察官のパトロールを増やす、銀行に警備員を置く、などの対策もコストがかかる。
それらに代わり窓ガラスの修繕や路上の清掃などにより犯罪を減らそうとした。その結果５年間で犯罪の認知件数は殺人が67.5％、強盗が54.2％、婦女暴行が27.4％減少し、治安が回復した。コミュニティの縄張り意識、当事者意識などにより住民が街の秩序を高めた結果、犯罪を抑止出来たと考えられている。
10年ほど前に指導していた日系工場では、従業員が製品を不正に持ち出さないように、生産ラインの出入り口に常時保安係がいて、出入りする従業員の身体チェックをしていた。
別の工場は、廃品回収業者とグルになり、梱包材料に製品や部材を混入させて廃棄することを心配し、保安係が立ち会って検査していた。
いずれも、人は悪さをするという「犯罪原因論」に基づき、監視・管理を強化する「犯罪機会論」で対応していたと言えるだろう。
では工場にとって「割れ窓理論」とは５Ｓであると考えてみてはどうだろう。
整理・整頓・清掃が整っていれば、何がどこにいくつあるか明確となる。上記のような不正を働くことは難しい。従業員の躾が徹底していれば、不正を働こうという気持ちにならないだろう。
このコラムは、2019年1月21日に配信したメールマガジン【中国生産現場から品質改善・経営革新】第774号に掲載した記事です。
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